地震や豪雨、台風等の災害時には太陽光発電がオススメ！その理由は？ 災害時のために太陽光発電を導入しようかどうか迷っているのではないでしょうか。太陽光発電を導入するにも、決して安い買い物ではないため、なかなか踏み出せないという方もいらっしゃるでしょう。 日本は世界と比べても災害が多い国と言われています。日本には毎年のように大きな地震や台風などの自然災害が発生し、多くの人が被害に遭っています。そして被害の一つとして停電問題があります。地震などで停電が起きると、長期間にわたって電気のない状態で生活をしなければなりません。 そんなときのために、事前に対策はしておかなければなりません。そこで今回は、地震や豪雨、台風等の災害時におすすめである太陽光発電についてご紹介いたします。太陽光発電のメリット・デメリットについてもご紹介いたしますので、ぜひ最後までご覧ください。

通称「災害大国」日本では、被災リスクが高い

日本はよく「災害大国」と呼ばれていますが、ここ10年～15年ほどはとりわけ災害による被害が激しくなっています。 皮切りは2011年の東日本大震災です。その後2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震等、深刻な被害をもたらす大地震が数年おきに頻発しています。 また、台風・豪雨等の異常気象の被害は毎年のように発生しています。 2018年の西日本豪雨では、広島県や岡山県、愛媛県をはじめ、広範囲に激しい雨が襲いました。 2019年に千葉県や関東地方、東北地方で甚大な被害をもたらした台風15号、台風19号も記憶に新しいでしょう。 今後は地球温暖化の進行も影響し、日本で台風被害が頻発するだろうと予測されています。そのため、被災リスクが年々高まっているのです。

地震・豪雨・台風等の災害時には停電する家族が続出する

ここでは地震・豪雨・台風などの災害時に停電した際に起きうる問題や、停電件数についてご紹介いたします。

「ライフラインの途絶」により生活が困難に

災害時に最も怖いのは、電気・水道・ガスといった「ライフラインの途絶」です。例えば、災害が発生して自宅が倒壊したり屋根がはがれたりといった直接的な損傷を受けなかった場合でも安心はできません。 ライフラインは「近隣のエリア」周辺で同時に途絶することが多く、「隣の家の電気が使えない」のであればほぼ間違いなく自宅も使えません。このように地震や台風、異常気象によって起きる停電は軽視できない問題です。

地震・豪雨・台風による停電件数

災害による停電件数は次の通りです。 特に2019年の台風15号では数日間にわたって停電が続いた地域が多数発生し、復旧までにかなりの時間を要しました。地震や台風の直後は道路等の交通網が寸断されるため、電力会社もなかなか迅速に動けず復旧が送れてしまうのが実状です。

停電の際、日常生活にはどのような問題が発生する？

災害によって引き起こされる停電は日常生活に次のような問題を起こします。 これらの問題からいえるように、電気が使えないと私達の日常生活が根本から覆されてしまいます。 停電が発生すると、短ければ数日間、長ければ数日～1週間以上不便な生活を強いられることになります。

災害時にはインフラ復旧までに時間がかかる…その間は？

大規模災害時は、電力会社や国・地方自治体といった役所自体も被災してしまいます。 被災のダメージだけではなく、道路網が寸断されていることも多いため、通常よりも対応のスピードは遅くなり、インフラの復旧にはかなりの時間がかかります。 また、停電によるエアコンや暖房器具のストップ等で、家族に健康被害が発生したとしても災害直後に救急車がすぐ来てくれるとは限りません。病院に到着したとしても、被災後のパニックで受信できるかどうかも難しいこともあるのです。 今後数十年間に渡り襲ってくるといわれている関東大震災や南海トラフ地震のような大規模災害であれば、各組織の対応の遅れはより顕著になるでしょう。つまり、災害時には「自分の身（生活）は、自分達で守る」必要があるのです。

災害時に使える太陽光発電のメリットとデメリット

ここでは災害時に使える太陽光発電のメリット・デメリットについてご紹介いたします。

メリット：停電していても電気を自給自足できる

太陽光発電システムは、太陽光から電気そのものを作れるのが最大のメリットです。停電で電力会社からの電気が止まったら、太陽光発電システムを「自立運転モード」に切り替えることにより、発電した電気をそのまま家庭で使うことができます。 電気自体を自給自足できるため、停電が数時間～1週間以上の長期間に渡っても、晴れた昼間なら問題なく電化製品を使い続けられます。 停電が長引く大規模災害の時には、太陽光発電システムがあるかないかで生活の質が大きく変わり、ストレスにも大きく影響します。被災期間を上手く乗り切れるかどうかの分かれ目になるかもしれません。

デメリット：夜間には発電できない

太陽光発電システムの最大の弱点が「夜間には発電できないことです。太陽光発電システム単体では、昼間には使えた照明やテレビが使えても、肝心の夜間には真っ暗になってしまいます。また、最も困るのが冷蔵庫・冷凍庫です。停止してしまうため、食料を保存するのも難しくなってしまいます。

夜間も安定して電気を使えるようにするには？

ここでは、夜間でも太陽光発電を安定して使用するための方法について蓄電池をご紹介いたします。

蓄電池を導入する

太陽光発電システムだけでは、夜間に電気が使えず不便だと感じる方も多いでしょう。その場合には蓄電池があれば、夜間の電気使用に対応できて安心です。 太陽光発電システムと蓄電池を併用することにより、日中は太陽光発電で得た電力を使い、夜間は余剰電力を蓄えた蓄電池を使用するといった使い方ができます。災害時でもほとんど変わらない日常生活を送れることは、家族にも大きな安心を与えられるでしょう。そして蓄電池は、以下の2つのタイプに分けられます。 1.特定負荷タイプ 家の中の限られた（特定の）場所やコンセントのみ蓄電池に貯めた電気を使用できます。 一部の電気しか使用できませんが、より長期に渡って電気を使用できる可能性が高くなるのがメリットです。 長期間停電した場合、毎日晴れていれば太陽光発電から蓄電池に充電できますが、天気が悪く思うように充電できない日もあるでしょう。そんな時に、長期に渡って電気を使用できる可能性のある特定負荷型であれば安心です。 2.全負荷タイプ 全負荷型の大きなメリットは、家をまるごとバックアップして、通常と同じように電気を使用できるということです。 リビングや寝室、洗面所、子供部屋等家中の電気を使用でき、不便を感じることは少ないでしょう。 その反面、電気を使用する場所や機会が増え、特定負荷型に比べ早く蓄電池に貯めた電気を使い切ってしまう可能性もあります。 長期間の停電で天候が優れない場合等は、太陽光発電からの充電も満足にできない可能性があるため注意が必要です。

停電時に接続できる家電製品とは？

停電時に太陽光発電システムが使用できる電力量は1500Wです。例を挙げると次の通りです。 掃除機やドライヤーは一時的に多くの電力が流れる機器で、多くの電力を消費します。 より多くの電気を使うためにも、停電時は電力消費量の多い機器の使用は控えた方がいいでしょう。 1500Wを超えてしまうと電力供給が自動で止まってしまうので、1200W程度を目安に家電製品を接続するのがお勧めです。

まとめ：「いざという時のため」に太陽光発電を導入しよう！

日本が遭遇する災害は、今後増え続けるかもしれません。「もしもの時に電気が使える」という備えは、日々の暮らしも安心できるでしょう。国や地方自治体も、各家庭で「災害に強い家」を作るよう求めています。ぜひこの機会に、太陽光発電システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。

みなさんは地震対策として行っていることはありますでしょうか？日本では、諸外国と比較しても地震発生回数が多い国です。そのため国民一人一人が、いつ地震が起きても対処できるように準備をしておかなければなりません。 また、地震対策の一つとして、太陽光発電の導入が注目を浴びています。なぜなのでしょうか？そこで今回は、太陽光発電による地震対策について詳しくご紹介いたします。ぜひ最後までご覧ください。

「災害大国」日本はいつ地震で被災してもおかしくない！

日本はよく災害大国と呼ばれていますが、ここ10～15年ほどはとりわけ災害による被害が激しくなっています。2011年の東日本大震災を皮切りに、2016年の熊本地震、2018年の北海道胆振東部地震等、深刻な被害をもたらす大地震が数年ごとに頻発している現状があります。 日本は諸外国から「災害大国」と呼ばれていますが、その名の通り様々な災害、特に地震による被災が起こりやすい国でもあるのです。

地震時には停電する家庭が続出する

地震時に自宅が倒壊したり、屋根が剥がれたりといった直接的な損傷を受けなかった場合でも安心はできません。 家には大した被害がなくても、エリアごと電気や水道といったライフラインが途絶えてしまうことが多くあり、特に停電は非常に広い範囲で起こりやすくなっています。以下は、主な地震によって起きた停電被害の件数です。 2011年　東日本大震災　停電件数　466万戸 2016年　熊本地震　停電件数　58万戸 2018年　北海道地震　停電件数　295万戸 地震の災害直後は交通網が寸断されるため、電力会社もなかなか迅速に動けないのが実状です。

停電の被害に遭うと、日常生活に多大な被害が…

現代における私達の生活は、多くの電化製品や電子機器に支えられています。そのため、電気が途絶すると深刻な問題が発生します。例えば、停電による被害の一例として次のようなことが起きる可能性があります。

• ・冷蔵庫・冷凍庫の運転が止まり、多くの食品を廃棄せざるを得なくなる
• ・夜間に照明が使えない
• ・エアコンや扇風機、暖房機器が使えず健康被害が発生する恐れがある
• ・IHヒーターの場合、調理に支障が出る
• ・テレビからの情報収集ができない
• ・スマートフォンの充電が切れると家族や親族の安否確認、会社への連絡、情報収集が困難になる
• ・ポンプによる上下水利用の場合、周囲の上下水が有効でも利用できない。

最後の「ポンプによる上下水利用の場合、周囲の上下水が有効でも利用できない。」について詳しくご説明すると、上下水とは飲むことができる水を供給する水道および設備全般を意味しており、停電時には上下水道局から配水が正常に稼働していても、停電の場合は断水となることがあります。 断水になる理由としては、給水方式によっては電気を使用しなければ上下水を各家庭に届けることができないからです。停電が発生すると、短ければ数時間、長ければ数日～1週間以上、不便な生活を強いられることになりますので、事前に停電断水の準備をしておかなければなりません。

今後30年間に、70％～80％の高確率で発生する「南海トラフ地震」

今後発生が予想されている有名な地震に「南海トラフ地震」があります。 この地震は日本政府も国民に警戒を促している巨大地震のことです。南海トラフ地震が発生した場合、マグニチュード8～9クラス（震度6～7）の巨大地震になると予想されており、沿岸部には最大30メートルの津波が押し寄せる可能性があります。 被害は東海、近畿、四国等広範囲に及び、政府の試算では最悪の場合、死者が23万人～32万人にものぼるとのことです。 また、政府の調査委員会はマグニチュード8～9クラスの巨大地震が今後30年以内に70～80％の確率で発生すると警告しています。 大地震が起きてから「もっと備えていれば」と後悔しないように、今のうちに対策を整えておく必要があるでしょう。

災害時のインフラ回復まで、家族の生活を守りたい！

地震等の大規模災害が発生した時には、電力会社や国・地方自治体等の役所自体も被災してしまっています。被災のダメージがあるだけではなく、道路網が寸断されてしまっていることも多いため、通常よりも対応のペースは遅れがちになり、インフラの復旧にはかなりの時間を要します。 また、停電による空調・暖房器具のストップで健康被害が発生したとしても、災害直後は救急車がすぐに来てくれるとは限りません。また、病院に到着したとしても診断や治療に時間がかかってしまうでしょう。 とりわけ、先ほど紹介した南海トラフ地震のような桁外れの規模の災害が起きた場合、各組織の対応はより顕著に遅くなってしまいます。

今すぐチェック！太陽光発電の地震対策のポイント

ここでは太陽光発電の地震対策のポイントについてご紹介しております。記事を読みながら一つずつ確認していきましょう。

架台の強度を強くする

太陽光発電の設備を導入しようと見積もりを取るときに、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、kW単価だけを見るのではなく、架台の強度もチェックするようにしましょう。 国土交通省が定めた建築基準法をもとにして、架台の強度は等級で示されています。現在は「等級1」が最高であり、強度は「500年に一度程度の発生する暴風による力に対して倒壊崩壊せず、50年に一度発生する暴風による力に対しても損傷を生じない程度（国土交通省HPより）」とされています。 強度が高い架台は金額も高くなる場合が多いものの、被災への不安を解消する方法として効果的といえます。

高水位に対応できる高さで設計する

地震による津波等で太陽光設備が浸水すると壊れてしまいます。浸水被害を免れるための理想的な高さは、最低でも地面から60cm以上に設定することが理想的だとされています。他にも地面から高くすることで、 ・除草が簡単になる ・雑草が伸びたとしても陰になりにくい ・風通しが良くなることで、パネルの表面温度が下がりやすくなる ・地表の照り返し熱の影響を受けにくくなる ・周りの遮光物から陰の影響を受けにくくなる といったメリットがあります。しかし、実際には地面に設置することで、施工業者が仕入れ代金を低く抑えられ、見積料金を下げられるため、地面に設置するプランが非常に多いようです。 一見魅力的なプランに見えますが、地震対策のためにも、家屋の2階以上ある屋根に設置するのが最適といえるでしょう。

被災時の耐久性について施工業者に相談する

施工する前に、施工業者に対して被災時の耐久性等の相談を必ずしておきましょう。ソーラーパネルは自家発電や売電等ができる施設ですが、目先の利益だけを重視すると災害時には大きな被害が出るだけではなく、本来受けられる補償が受けられなくなってしまう可能性もあります。 利益と共に災害時の安全策も一緒に相談すると安心です。

ハザードマップで洪水・災害のリスクを確認する

太陽光発電における土砂災害の原因の多くが、

• ・施工会社の知識不足
• ・太陽光発電設備を建築基準法の工作物から除外したこと

が大きいといわれています。 特に、「建築基準法の工作物から除外」したことにより、500kW未満であれば太陽光発電設備の届けが必要ない状態になっています。そのため、

• ・工事規定使用前調査
• ・使用開始届
• ・主任技術者が不要

という野放しの状態です。 地震による災害を最低限に防ぐためにも、ハザードマップで危険とされる場所は「太陽光発電設備の設置場所としては不向き」だと覚えておきましょう。 また、ハザードマップは基準が年々厳しくなってきており、今までは禁止区域ではなかったものが今年から禁止区域になったということもよくあります。 こまめにハザードマップを確認しておくといいでしょう。

災害対策に「太陽光発電」の導入がお勧め

地震などの災害対策として太陽光発電が注目されています。その理由について詳しくご紹介いたします。いまから災害対策を行いたい人はぜひ太陽光発電の導入も一緒に検討してください。

自家発電システムで停電時も安心して電気が使える

太陽光発電システムは電気そのものを作れるのが最大のメリットです。 停電により、電力会社からの電気供給が止まったら、太陽光発電システムを自立モードに切り替えれば、発電した電気をそのまま家庭で使えます。これを「自家消費」と呼びます。 電気自体を自給自足できるので、停電が数日～1週間以上の長期間続いた時にも、晴れた昼間であれば最低限の電化製品を使い続けられます。 停電が長引く大規模災害には、太陽光発電システムがあるかないかで生活の質が激変します。

蓄電池と同時設置することで、さらに大活躍！

太陽光発電システムのデメリットは、夜間に発電できないことと、雨や曇り等天候が悪いと発電量が激減してしまうことです。 しかし、蓄電池が自宅に設置されていれば昼間に発電した電気を貯めておけるため、夜間にも照明が使えるようになります。冷蔵庫や冷凍庫の運転も維持することが可能です。 蓄電池と太陽光発電システムをセットで導入することにより、停電時の生活が格段に楽になります。

まとめ：地震が起きる前に対策をして、太陽光発電システムを活用しよう

太陽光発電システムは地震等の災害時にも役立つ設備です。だからこそ、地震に耐えうる設備であること、災害後も安心して使えることが大前提となります。 特に地震はいつ起きても不思議ではないです。この機会に是非、太陽光発電システムの導入や災害対策を検討してみて下さいね。

太陽光発電システムは、電気代の節約になる「自家消費」の他にも、災害対策として非常に有効です。特に現代社会は「電気のある暮らし」が当然であり、電気がなくなるだけで大きな不安やストレスに襲われる可能性があります。 今回はそんな災害時にも電力を使える太陽光発電システムの使い方や使える家電、災害時の停電はどの程度で復旧するのか…等幅広くご紹介していきます。

停電・災害時でも太陽光発電があれば電気が使える

いつもは電力会社から送られてくる電気が、何らかの理由で止まってしまうのが停電です。現代の生活には家電製品が不可欠な分、停電時には大きな不便を強いられます。 街灯も点かない停電の時には、安全のための明かりや情報を集めるためのテレビ・ラジオ、連絡手段のスマートフォン等の通信機器はできるだけ使えるようにしておきたいですね。 特に、非常時においてはラジオやインターネット、SNSで得る情報がとても重要です。しかし、停電になるとこれらの情報源を得るために必要な電気の入手は難しくなります。東日本大震災の時、電池不足に悩まされた方も多いのではないでしょうか。 このような非常時にも、太陽光発電で電気が使えればできることの範囲は大きく広がり、安心に繋がります。

停電時の太陽光発電システムの使い方

ここでは停電時の太陽光発電システムの使い方について詳しくご紹介いたします。いざというときに使い方が分からなければ、せっかくの太陽光発電システムが使い物にならなくなります。しっかり使い方を覚えていきましょう。

自立運転モードに切り替える

停電時に太陽光発電が生み出す電気を利用するためには、「自立運転」と呼ばれる機能を使います。 自立運転とは、パワーコンディショナーに付属しているコンセントから電気を取り出す仕組みです。太陽光発電と分電盤を切り離し、太陽光発電からの電気だけを「自立」させて起動させるため、「自立運転」と呼ばれます。 一例として、東芝の太陽光発電システムを自立運転させる方法をご紹介しておきます。 1.太陽光発電ブレーカーを「OFF」にする。 2.パワーコンディショナーの運転スイッチを「ON」の状態から一度「OFF」にし、再度「ON」にする。 3.「自立」の表示が点灯していることを確認する。 4.停電用コンセントにプラグをさす。延長コードや延長タップを繋いでおくと便利です。

電気復旧後は通常モードに戻しておく

電気が復旧したら、自立運転から通常モードに戻しておく必要があります。こちらも、東芝の太陽光発電システムを一例としてご紹介しておきます。 1.停電用コンセントからプラグを抜く。 2.太陽光発電ブレーカーを「ON」にする。 3.運転スイッチを「ON」の状態から、一度「OFF」にし、再度「ON」にする。 4.「連系」の表示が点灯していることを確認する。 これらの操作方法は、東芝の太陽光発電システムのものです。他メーカーの操作方法は、必ず各メーカーの取扱説明書をご確認下さい。

自立運転でも使える家電は？

太陽光発電システムの自立運転を使うことで、いざ停電が起きた際に役に立ちますが、自立運転を使える家電製品についても知っておく必要があります。ここでは、一般的な各家電の消費電力をご紹介していきます。

停電時に自立運転で使える家電製品と消費電力

ほとんどの機種のパワーコンディショナーの自立運転で使える電力は最大1500Wです。 停電時には1500Wの範囲内で電気をやりくりする必要があります。 では、実際に1500Wでどのような家電を使えるのでしょうか。家電製品のおおよその消費電力をまとめてみました。 IHジャー炊飯器（5.5合）※最大瞬間消費電力　1300W 食器洗い乾燥機　1300W ドラム式洗濯乾燥機（9kg）洗濯時　200W・乾燥時　1300W 電気ケトル　1250W ヘアードライヤー　1200W 電子レンジ500～1000W 掃除機　200～1000W 電気カーペット　400～800W テレビ（42型）　490W 冷蔵庫（450L）　250W スマートフォンの充電　5W 炊飯器や食器洗い乾燥機、ドラム式洗濯乾燥機で乾燥を行うとほぼ全ての電力を使い切ってしまいます。掃除機や電気ケトルも思ったより消費電力が大きく、使うのは難しいかもしれません。 反対に、スマートフォンの充電はそれほど電力の消費は少なく、停電時でも安心して充電ができそうですね。

太陽光発電の自立運転はなぜ1500Wまでなのか？

太陽光発電の自立運転は上限1500Wまでしか使えませんが、これには理由があります。 その理由は ・自立運転はあくまで「非常用」であること ・コンセントと家電製品の規格 という2つの問題があります。 電気を使う際のコンセントには「100V」と「200V」があります。普通のコンセントは全て100Vですが、大型のエアコンやIHクッキングヒーター等多くの電力を必要とする場合には200Vコンセントが利用されています。 つまり、ほとんどのコンセントに差し込んで使用する家電製品は100Vに対応しているのです。そのため、非常時に使われるであろう100Vは搭載していても、200Vまではカバーしていません。 また、基本的に100Vコンセントは15Aまで使える仕様になっています。家にあるコンセントをよく見てみると「15A125V」と書いてあるコンセントがほとんどです。 これは「15A（アンペア）125V」まで使える、という意味です。なぜ100V用コンセントなのに125Vまで使える仕様になっているのかというと、アメリカが120Vで、コンセントを輸入に頼っていた時の名残というのが最も有力な説となっています。 電力（W）は電流（A）×電圧（V）のため1500W（1.5kW）となり、自立運転モードでもコンセントから1500Wまでしか使えない、という理由となります。

北海道地震の停電では9割が自立運転を活用

2018年、北海道で非常に大きな地震があり大規模な停電が発生しました。その後、太陽光発電の自立運転の利用状況を確認すると、実に9割が自立運転を利用して難を逃れたという記録が残っています。 主に使われた家電は ・冷蔵庫 ・スマートフォン ・テレビ の3つが多かったようです。 特に冷蔵庫は「食料を腐らせずに済んだ」ことを評価している方が多く、テレビやスマートフォンも、外部との連絡や情報収集に役立ったとされています。

自立運転で家電を使う時の注意点

自立運転で家電を使う時の注意点は次の通りです。 1.200Vを超える家電は使えない 上記で説明したように、エアコンやIHヒーターのような大容量家電は使えません。100Vの家電のみ使用できます。 2.家電の消費電力が1500Wを超えないようにする 超えてしまうと、自立運転は停止してしまいます。消費電力の大きなものを同時に動かさないようにしましょう。冷蔵庫やテレビ、スマートフォンといった最低限のものだけに絞っておくのがお勧めです。 3.精密機器は使わない デスクトップパソコンやHDDレコーダー等は、電気が急に止まった時に故障する恐れがあります。自立運転利用時は控えた方が安心です。

太陽光発電が使えない「夜」に向けての対策は？

太陽光発電が使えない夜はどのように過ごせばいいのでしょうか。ここではその解決方法についてご紹介いたします。

充電式の家電を使う

太陽光の発電量が不足する場合に備えて、充電式の家電を用意しておきましょう。 充電式の家電は多種多様な製品が販売されているため、選択肢も豊富です。電力に余裕のある日中に充電しておけば、夜間に使えます。 特にモバイルバッテリーや充電式の電池は、用意しておけばスマートフォンや小型家電を使う時に役立ちます。災害時に欠かせない情報収集や家族との連絡等に活用できます。

蓄電池を導入する

災害時の備えには、蓄電池の導入もお勧めです。蓄電池とは「家庭でも使える電気を貯めておける設備」のことで、充電して繰り返し使うことができるものです。 太陽光発電とセットで導入すれば、日中に発電した電力が夜間にも使えるようになるメリットがあります。 また、蓄電池は災害時だけではなく普段から太陽光発電で発電した「余剰電力」を貯めておくことができます。夜間や天気の悪い日にも電気が使えるようになるので無駄がありません。 日常の電気料金を節約する方法としても優れていてお勧めです。

停電から復旧までどのくらいかかるのか？

災害時のライフラインが、どのくらいの期間で復旧するのかも考慮しなくてはなりません。 現代は水道、ガス、電気、通信と様々なライフラインがありますが、電気の復旧は比較的早い傾向があります。 理由としては、電気の場合は地上の電線を復旧するのに対し、ガスや水道の場合は地面に埋まった配管から復旧しなければならないケースが多く、大掛かりな重機が必要になる等、工事に時間がかかることがあげられます。 ちなみに、東日本大震災の際、電気の復旧は1週間、ガスは5週間程度かかっています。

まとめ：「災害大国」だからこそ、万が一に備えて準備していこう

日本は他国と比べても災害の多い「災害大国」です。だからこそ、「万が一」の時に電気が使えるという備えがあることで大きな安心に繋がります。 地震や水害は、いつ起こるか見通しが立ちません。だからこそ、万が一に備えて万全の準備が必要になってくるといえるでしょう。太陽光発電と蓄電池の導入をしておくことでいざという時に備えておきましょう。

9月・10月はいわゆる「台風シーズン」と呼ばれる時期ですが、この時期以外にもゲリラ豪雨や予期せぬ台風は発生しています。この気象に応じて、太陽光発電システムにも大きな影響が出始めています。 そこで今回は、太陽光発電システムの豪雨・台風対策についてどのような方法や補償があるか、さらには点検やメンテナンスのポイントまで詳しくご紹介していきます。ぜひ最後までご一読下さい。

接触禁止！水没しても太陽光パネルは発電する？！

まだ記憶に新しい「令和2年7月豪雨」は、九州をはじめ日本各地に甚大な被害をもたらしました。特に太陽光発電設備は大きな水害に見舞われ、コロナ禍も重なって復旧作業の遅れが深刻な問題となっています。太陽光発電システムは水没しても発電を続ける傾向があり、一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は次のようなガイドラインを出しています、 ・復旧作業に際してはゴム手袋やゴム長靴を使用し感電対策を取ること ・太陽光パネルが流されたり飛ばされたりした場合は、周辺にロープを張る等関係者以外が不用意に立ち入らないよう対策を講じること ・水害の際には、速やかに販売施工事業者に連絡し、対応を取ること JPEAは水害に遭っても内部の回線が生きていることがあり、不用意に触れることで感電等の可能性があることを示唆されています。 太陽光発電システムにはできるだけ接触しないこと、水害がある程度安定したら施工業者に依頼して点検することをお勧めします。

台風・豪雨による破損にはどのようなものがある？

ここではゲリラ豪雨、台風、冠水の3つの災害から具体的な破損についてご紹介いたします。

ゲリラ豪雨

近年の日本では、突然のゲリラ豪雨や雷雨が起こりやすく、さらに日本全国どの地域でも発生する危険があります。また、豪雨となると非常に激しく降るため、短時間でも床下浸水等の被害が及ぶ可能性があり非常に危険です。 太陽光発電システムでは、ゲリラ豪雨によって地盤が緩み、土壌流出（土砂崩れ）に巻き込まれるというリスクがあります。土壌流出に巻き込まれると、太陽光パネルの設置している土地ごと流されてしまいますので、全ての設備が故障する可能性も出てきます。 対策としては ・災害用の保険に加入しておく ・土壌流出の可能性が高い土地を選んでおく ・雑草を意図的に生やして土壌を強くする といった方法があげられます。

台風

台風によって被害を受けるパターンも太陽光パネル破損の大きな原因です。台風は基本的に大雨と暴風を伴うため、住宅や車等あらゆる物や人に被害を及ぼします。さらに、太陽光発電システムそのものにも破損のリスクがあります。 台風の場合は、太陽光発電システムが飛ばされるか、物が飛んできて直撃するリスクが考えられます。物が飛んできたことによるパネルへの破損だけに留まっていれば、パネル交換だけで済みます。しかし、太陽光発電が飛ばされた場合はもちろん全損となってしまいます。 また、太陽光パネルが台風によって飛ばされると、近隣の物や人に被害を与える二次被害の可能性もあります。台風等で飛ばされないように、コストを少しかけて頑丈に設置してもらうと二次被害の予防になる他、周囲に被害を与えた場合も補償してくれる賠償責任保険に入っておくといいでしょう。

冠水

大雨による冠水の場合、街ごと水没させてしまう危険性があり、対策を取ることはできません。 保険に加入することで、損失を最小限に抑えることは可能です。

太陽光発電設備が破損する前に！できる対策は？

台風や豪雨によって太陽光発電が破損してしまう可能性があるため、事前に対策をしておく必要があります。ここでは、それらの災害対策としていくつかの対策をご紹介いたします。

メーカー保証だけではなく、自然災害補償をつける

太陽光発電システムを設置すると、メーカーから保証の加入ができます。しかし、保証の適用は以下のようなものです。 ・工事後の不良による破損や雨漏り ・製造過程の不良（初期不良） つまり、メーカー保証は台風や豪雨といった自然災害の被害補償は対応していないのです。自然災害補償は「オプション」として追加しているメーカーもあります（京セラ等）が、できるだけ自身で準備した方がいいでしょう。

火災保険の適用も可能！調べておこう

太陽光発電設備が自然災害で破損した場合の補償は、保険会社の住宅火災保険や住宅総合保険で適用されます。火災保険は、火災のみに保険金を受け取れるイメージがありますが、実際は風や水害による物の破損にも適用されます。 まずはメーカー保証に自然災害補償が含まれているか確認し、なかった場合は保険の加入を検討するという流れで調べてみて下さい。

周辺環境事前調査も大切

太陽光発電の破損や故障を起こさないために、事前に設置場所や周辺の環境を確認しておくことが大切です。確認することにより、どのような被害が起きるか事前に想定できます。 例としては ・周辺の施設や人に二次被害を及ぼさないよう民家が少ない場所を選ぶ ・人通りの少ない土地を選ぶ ・屋根の上に設置する場合はできるだけ頑丈に設置しておく 等があります。 できるだけ被害の軽減に努めることで、結果的にコストの削減に繋がることもあります。 また、被害が起きることがわかれば、加入しておくべき保険も検討できます。自然災害は想定外となることが多いものの、できる限りの情報収集をしておくことが被害予防になります。

パネル破損時には廃棄処理の手続きを

太陽光発電設備が豪雨や冠水、土壌流出によって復旧困難な状態になると、解体・廃棄処分の必要性が出てきます。太陽光発電設備は、故障して廃棄処理となると「産業廃棄物」扱いとなります。そのため、必ず産業廃棄物業者に連絡し、処分を依頼しなくてはなりません。 廃棄に掛かる費用は、 ・設備の解体費用 ・撤去費用 ・廃棄処理費用 の3つを併せて20万円程度です。この金額は各業者や自治体によって変わります。 まずは各自治体に太陽光発電設備の処分や産業廃棄物の処理費について相談してみましょう。

太陽光発電設備を守るための「直前対策」も忘れず行っておこう

台風・豪雨は天気予報を観ておくことで事前に情報を仕入れることができます。また、毎年、台風や豪雨が起きやすい時期があります。もしも、お住いの地域に台風や豪雨がやってきそうであれば、直前に次のことを確認しておくのも対策となります。

設計・施行の確認

発電所の設計は強風に耐えられるよう設計されているか、またその通りに施行されているかどうかをチェックします。もし気になることが見つかった場合は遠慮無く施行した業者に確認、相談してみましょう。

メーカー保証・保険の確認、見直し

メーカーによっては台風・豪雨被害も補償対象になっている場合もあります。また火災保険、動産総合保険、賠償責任保険等に加入されている場合は、その保険のカバー範囲を確認し、不安な要素があれば保険の加入や見直しも検討しましょう。

定期的な点検・事後の点検

きちんと施行された設備でも、固定部分の緩みや歪みは生じます。それを放置しておくと、台風の風に耐えられないことも想定されます。 定期的な点検・メンテナンスは太陽光発電設備にとって非常に重要です。できれば豪雨前や台風シーズンの前後に点検できるようなスケジュールを組んでおくのも良い対策といえるでしょう。

最終チェック！点検のポイント（経済産業省より）

最後のチェックとして、経済産業省が指定している箇所をチェックしていきましょう。 1.太陽光発電設備が電気設備の技術基準に適合していることを確認すること 2.太陽光発電設備の架台や基礎等が必要な強度を有していることを確認し、また構造・強度に影響する接合部分にゆるみや錆、破損がないことを確認すること 3.太陽光パネルの架台への接合部分にゆるみや錆、破損がないことを確認すること 4.電力ケーブルやケーブルラック取り付け部分に接合部分にゆるみや破損がないことを確認すること 5.柵や塀、遠隔監視装置等が健全な状態に維持されていることを確認すること 6.設備の点検後、必要に応じて基礎のコンクリートの増し打ち、基礎・架台・太陽電池パネルの接合部補強などの飛散被害を防止する対策を行うこと 引用：経済産業省「事業用太陽電池発電設備に対する台風期前の点検強化の周知依頼について」及び「一般用太陽電池発電設備に対する台風期前の点検に係る周知について」令和2年度台風前通知文書

まとめ：これからも続く台風・豪雨には万全の対策を！

今後ゲリラ豪雨や台風といった水害はますます増えていくものと考えられています。日本の気象は年々変化を遂げていて、さらに予測できない状況が続いていくかもしれません。 太陽光発電システムは非常に便利で有効な反面、災害に遭うと二次被害を起こしやすい機器です。日頃のメンテナンスや点検、万全の対策で、できるだけ安全に乗り切っていきたいですね。

戸建て住宅に太陽光発電を導入する場合、発電量により異なりますが100～200万円の導入費用がかかるといわれていますから大きな買い物であるといえるでしょう。しかし、新車を購入するのと同じくらの費用で、光熱費の削減ができたり、環境に優しいエコなエネルギーを利用できる、そして災害による大規模停電が発生しても太陽光発電の機器に故障等がなければ電力を作り出すことができるといったメリットから戸建て住宅に導入を検討する人も少なくないようです。

太陽光発電を導入したときのメリットは何といっても余剰電力を電力会社に売電して収入を得ることができることでしょう。太陽光発電システムで作りだした電力は、再生可能エネルギーの普及を目的としたFIT法によって高い価格で電力会社に売ることが可能です。売電価格は毎年見直しがされており、再生可能エネルギーの増加によって売電価格は年々下落していますが、それでもまだ高い状態のため、売電をして一定の収入を得ることは可能です。太陽光発電には10kw未満の住宅用と10kw以上産業用があり、産業用太陽光発電では作り出したすべての電力を売電することができますが、住宅用太陽光発電の場合、余剰電力を売電することができます。そのため夫婦共働きで昼間はあまり電力を使用しない家庭の場合、作り出した電力の多くを売電することができます。

一方、昼間に電力をよく使う家庭の場合、太陽光発電で作り出した電力を利用することができるため光熱費の節約になりますし、電力を貯めることができる蓄電池を導入して太陽光発電と組み合わせて利用して自家消費型太陽光発電にすれば、光熱費の大幅カットにもなります。また太陽光発電システムへの国の補助金はすでに終了していますが、自家消費型太陽光発電に対しては国屋や地方自治体が補助金を支給しており、うまく利用すれば導入費用を大きくカットすることができます。売電価格の下落や電気代の高騰といった事象から、最近では戸建て住宅でも自家消費型太陽光発電の導入や切り替えを検討する人が多くなっているようです。

メリットの多い太陽光発電ですが、なんといってもデメリットは大きな導入費用がかかることでしょう。導入費用の回収を図る場合は、住宅内の電力の使用量、発電量、節約できる光熱費などをシミュレーションした上で太陽光発電の設計、導入をする必要があります。そして太陽光発電は、長期間に渡って安定した発電を行うためには定期的なメンテナンスが必要であり、それにも費用がかかります。そのため太陽光発電の導入では、信頼のおける業者に依頼することが大事です。設置後のメンテナンスにも対応する業者を利用すれば、導入後のメンテナンスの相談もすることができます。業者選びにはインターネット上の口コミサイトなどで評判や評価を確認することができるため参考にしながら実績のある業者を選ぶようにしましょう。

戸建・分譲住宅の情報を取得するには、不動産の店舗を訪れたり、専門雑誌などで取得することができますが、希望する条件でいつでも検索することができるインターネット上の住宅情報サイトを利用する人は多いでしょう。インターネット上の大手住宅情報サイトでは日本全国の物件を扱っており、地域や、新築一戸建て、分譲一戸建てといった条件のほかに駅からの距離、価格など様々な条件で物件を検索することができます。

大手の住宅情報サイトでは、太陽光発電が設置されているかどうかを条件に物件を検索できるようになっているところもあり、それだけ戸建・分譲住宅に太陽光発電を希望する人が多くなっているということでしょう。太陽光発電は、二酸化炭素を排出しないエコなエネルギーというほかに、光熱費をカットすることができたり、災害時にも発電して電気製品を使用することができるなどのメリットがあります。近年、東日本大震災以降、火力発電に使う化石燃料が増加したり、再エネ賦課金が大きくなっているなど、複数の原因によって電気料金の高騰が続いており、生活費における光熱費の割合も上がっていますから、その光熱費を大きくカットすることができる太陽光発電は魅力的といえます。再生可能エネルギーの増加により年々売電価格が下がっていますが、まだ一般の電気料金よりも高い状態ですから、余剰電力を売電して収入を得ることができるというのも太陽光発電の魅力でしょう。住宅情報サイトで太陽光発電が設置されている戸建・分譲住宅の情報を多く検索することができます。

住宅情報サイトで検索することができる物件の中でも新築の住宅に太陽光発電を設置しているケースが多く見られます。というのも太陽光発電は後付けするよりも、住宅建設時に導入した方がメリットが大きいといわれているためです。戸建・分譲住宅に太陽光発電を導入するとき、後付けの場合、屋根の形状や素材などによっては、希望する発電量の太陽光発電パネルを設置することができなかったり、太陽光発電パネルを設置するには屋根の補強工事が必要になることがあるためです。住宅建設時に太陽光発電導入を決めていれば、希望する発電量の太陽光発電パネルを設置するための屋根のデザイン、設計をすることができます。最近では屋根と一体化した太陽光発電パネルなども販売されており、住宅の景観を損なわないデザインのパネルなども販売されているため、見た目についても希望通りにすることができます。

経済産業省の調査によると、FIT制度開始時の2009年には普及率2%だった太陽光発電は、2018年度には6%になっており、太陽光発電を導入するユーザーが増加傾向にあることを示しています。太陽光発電の導入を検討する理由は、電気代を節約したい、売電して収入を得たい、災害による停電に備えたいなど様々です。しかし太陽光発電はメリットばかりではなく、デメリットもあります。導入に大きな費用がかかるというのは大きなデメリットでしょう。太陽光発電については2014年3月で国の補助金が終了しており、補助金を利用できないのもデメリットといえます。以前に比べて太陽光発電システム自体の価格が下がってきていますが、補助金によって大きく導入費用を軽減することができないというのは痛いところでしょう。 導入費用を回収するためには、長期間にわたって安定した発電を行う必要がありますが、そのためには定期的な点検やメンテナンスを行う必要があり、それにも費用がかかります。太陽光発電の導入については長い目で見て損得を考える必要があるといえます。

太陽光発電の一番の魅力というと売電して収入を得ることができるところでしょう。FIT法によって買取保証期間中は、太陽光発電導入時の売電価格で売電することができます。FIT法は再生可能エネルギーの普及を目的にした制度であり、そのため売電価格通常の電気料金よりも高めに設定されています。高い価格で電力を売ることができるために一定の収入を見込むことができるのが魅力的といえます。売電価格は年々見直しが行われており、再生可能エネルギーの増加に伴い価格が下落していますが、まだ高い状態です。しかし、再生可能エネルギーがますます増加すれば、FIT法も役割を終了する可能性があり、そのため売電収入を目的とする場合は売電価格が高い間に導入を検討した方がよいといえます。

電気代の高騰などから、太陽光発電の導入を検討しようと考える人もいるでしょう。火力発電に必要な化石燃料の高騰や再エネ賦課金の増加など複数の原因によって、近年、電気代高騰が続いており、生活に占める高熱費の割合に頭を悩ませる人も多いでしょう。太陽光発電を導入し、作り出した電力を使って電力会社から購入する電力を減らせば、その、電気代の削減になります。今後も電気代の高騰が続くと予想されていることから住宅内の電力を太陽光発電に切り替えようと考える人が多くなっているようです。

しかしながら太陽光発電の導入には大きな費用がかかります。また太陽光発電は導入すれば、それだけで半永久的に発電ができるといったものではなく、長期間に渡って安定した発電を行うためには、定期的な点検やメンテナンスが大事です。また戸建て住宅の場合、太陽光発電パネルは屋根に設置しますが、後着けでパネルを設置した場合、大体10年～20年で本格的な屋根のリフォームが必要になるといわれています。

太陽光発電導入にかかる費用は、どのくらいの発電量の太陽光発電を導入するかによって大きく異なります。というのも発電効率と太陽光発電システムの価格は比例状態で、発電効率が高いほど価格も高くなるためです。太陽光発電には10kw未満の住宅用太陽光発電と10kw以上の産業用太陽光発電がありますが、戸建て住宅に導入する場合は、一般的に5kw程度の太陽光発電が導入されます。ただし戸建て住宅に太陽光発電を導入する場合、屋根の形状や素材によって工事費が大きく異なるだけでなく、設置することできる太陽光発電パネルの枚数も異なってきます。屋根の形状や素材によっては太陽光発電パネルを多く設置することができず、小さな発電量になってしまう場合もありますし、パネルの設置にあたって屋根の補強工事などが必要になり、工事費が大きくなってしまう場合もあります。

戸建て住宅に太陽光発電を導入するときに相場は100万円～250万円といわれており、5kwの太陽光発電システムの相場は170万円～200万円といったところです。経済産業省が算出したところによると、戸建て住宅に太陽光発電を導入したときの導入費用は161万円となっていて、大体新車1台分の費用が必要と考えてよいでしょう。 太陽光発電の導入にあたっては大きな導入費用がかかるため、導入費用の回収を図る場合は、発電量や売電収入、光熱費の削減などシミュレーションした上で設計・導入することが大事です。

集合住宅と異なり隣と距離があるためプライバシーを守ることができる、庭がある、専用の駐車スペースがあるといった点が好まれて集合住宅よりも戸建ての賃貸住宅を選ぶという人が増えているようです。また需要の高まりにより、オーナーにとっても安定した収益を得ることができる投資先として戸建て賃貸住宅の運用は魅力のある投資先となっているようです。マンションやアパートが地域によって過剰状態になっているのに比べて戸建て住宅は空室が埋まりやすく、利回りがよいといわれています。

そんな戸建て賃貸住宅にて、最近は太陽光発電を導入するところが多くなっています。今までの戸建て賃貸住宅では、屋根を有効活用することはなかったのですが、太陽光発電パネルを設置することによって、売電して収入を得たり、作りだした電力を入居者に利用してもらうことができます。戸建て賃貸住宅の運営上で安定した収益を得るためには、空室を作らないことです。太陽光発電を導入することは戸建て賃貸住宅に付加価値をつけることなるため、入居者を募る上でプラス要素になります。また太陽光発電を導入すれば空室の状態であっても、その間も売電して収入を得て、ローンを補填するといったことも可能になります。

ただし、太陽光発電システムはひと昔前に比べると価格が下がっているとはいえ、太陽光発電システム自体への国の補助金は2014年3月に終了していますから、大きな買い物です。また太陽光発電システムは設置すれば半永久的に利用できるものではなく、メンテナンスが必要です。太陽光発電システムは野外に設置されることから、埃が堆積したり、鳥のフンによって太陽光発電パネルの表面が汚れて発電量を下げてしまう場合がありますし、飛来物などによって破損する場合もあります。安定した電力を維持し、安心して利用するためには定期的な点検やメンテナンスが必要なのです。

そのため、戸建て賃貸住宅に太陽光発電を導入する場合は、売電収入や電気代削減金額を入居者とオーナーのどちらのものにするのかという点を考え、その上で賃料などを検討する必要があります。戸建て賃貸住宅に太陽光発電を導入したとき、どちらもメリットのあるようにと考える場合は、削減できた電気代は入居者しか恩恵を受けることができませんから、売電収入をオーナーのものとすることになります。ただし、売電収入は年々下落していますから、導入はその点も踏まえて検討しましょう。